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最少催行人数・キャンセルチャージ



旅行会社が扱う旅行商品には様々なものがあり、それらを眺めて旅をイメージするだけでも楽しいものです。また、いざ実際に旅へ出かけることが決まった場合には、当日に向けて準備をする期間も楽しいものです。そこで、そんな旅行にかかわる準備のあれこれについて、特に代表的なものをピックアップしてご紹介します。ここでは、旅行会社で旅行商品を検討する際に関連用語として使われている、「最少催行人数」と「キャンセルチャージ」について、それぞれ解説します。

最少催行人数とは

最少催行人数とは

パックツアーを中心に、その旅行商品について一定人数以上の利用申込みがなかった場合には、その旅行自体が中止になることを取り決めているものです。例えば、最少催行人数が20名とされていて19名までしか申込みがなかった場合には、原則的には旅行が中止になります。旅行商品の販売がスタートし、締め切りに近くなってきた頃には、申込み時に「このパックツアーは最少催行人数に満たない可能性が高い」などと、あらかじめ教えてもらえる場合があります。なお、この最少催行人数が低く設定されている旅行商品よりも、多く設定されている旅行商品のほうが、相場としては安い旅行商品になる傾向が多いようです。

最少催行人数に満たなかった場合

旅行商品の最少催行人数が足りなかった場合、その旅行は中止になりますが、海外旅行であれば旅行前日から数えて23日目よりも前(ピーク時なら33日目より前)、国内旅行であれば同じように13日目よりも前、日帰り旅行であれば3日前に申込者へ案内する義務があります。こうなると旅行計画自体はゼロに戻ることになりますが、旅行会社などではそうした際、代わりの旅行を提案するなどしています。

最少催行人数が設定される理由

旅行会社の多くは旅に必要な費用について、たくさんの数を一括で取り扱うことで団体割引などを活用し、その費用を圧縮して利益を出そうとしています。最少催行人数はこうした背景から導入されているもので、その人数に満たなかった場合は、旅行会社にとっての利益が出ないため、旅行を手配することができないという訳です。

キャンセルチャージとは

他の業界でも使われている、キャンセル料のことがキャンセルチャージです。キャンセルチャージは旅行当日の前日から数えて決められた日数以内だった場合に発生するもので、それよりも遠い日程の旅行をキャンセルした場合は原則的に発生せず、逆に旅行直前になってキャンセルした場合には、高いキャンセルチャージが発生するという特徴があります。キャンセルチャージが発生するタイミングは、海外旅行では旅行前日から数えて30日目(ピーク時なら40日目)、国内旅行では20日目、日帰り旅行では10日目とされており、最少催行人数の案内タイミングよりも早くキャンセルチャージが発生することになります。なお、キャンセルチャージの額面など詳細は旅行会社によって異なっており、旅行商品を申込みした時点で説明されます。

キャンセルチャージが発生する理由

旅行会社は旅行者から申込みがあればすぐに様々な手続きを進めているため、キャンセルによってそうした作業が無駄になってしまった場合にも、それにかかった費用が請求されるという訳です。旅の当日に近ければ近い程、多くの手配を済ませているため、キャンセルチャージも高くなってしまうことになります。