ご希望の旅行会社情報を無料で検索できます。

施設検索/ホームメイト・リサーチTOP

ホームメイト旅行会社リサーチ

旅行会社情報

燃油サーチャージ



旅行をする前の準備として、お金にかかわる要素は極めて重要です。旅行を通してどれだけの費用が必要で、旅先での使用を含めて、旅行中に困らないよう余裕を持った資金管理をしておきたいもの。ここではそんな旅行にかかわる費用のうち、特に気になる費用となる燃油サーチャージについてご紹介します。これは、明確に「◯円」と価格設定されていない場合があり、複雑な仕組みが背景にあることから、旅行慣れしていない人にとっては難しい旅行用語だと感じてしまうものです。燃油サーチャージとは、どういうものなのでしょうか。

交通費にかかわる燃油サーチャージ

交通費にかかわる燃油サーチャージ

旅行で飛行機や船などを利用する場合に関係してくる言葉が「燃油サーチャージ」です。「燃油」とは燃料に使う油類のことで、「サーチャージ」とは割増料金のことです。この2つを合わせて、油類を燃料としている交通機関で発生する割増料金という訳です。航空機の場合では、その航空機に乗ることができるチケットを航空券の名目で販売していますが、それとは別に、油類の相場に応じて燃料サーチャージが設定されており、航空券と燃料サーチャージを合算した総額が、航空機を利用するのに必要な交通費ということになります。燃油サーチャージの額は、航空会社など交通機関を運営している会社が相場に応じて定めており、日本の場合は政府の認可を受けて決定されています。なお、格安航空会社(LCC)の一部では、燃油サーチャージ自体を徴収していない場合もあります。

様々な名称で呼ばれる燃油サーチャージ

燃油サーチャージと同じ意味を持つ言葉として、次のようなものがあります。

  • 燃料サーチャージ
  • フューエルサーチャージ
  • 燃料加算金
  • 燃料課徴金
  • 燃油特別付加運賃 など

燃油サーチャージの導入背景

燃油サーチャージの仕組みが最初に導入されたのは、海の交通機関である海運業界でした。そのきっかけになったのは、1973年(昭和48年)の第一次オイルショックだったと言われています。そして、航空業界と陸運業界でも燃油サーチャージを導入するようになったのは、1990年(平成2年)の湾岸戦争勃発による、世界的な原油取引価格の高騰からです。これ以降、世界各国の航空会社・陸運会社が続々と燃油サーチャージの仕組みを設定し、日本の旅客機の場合では2005年(平成17年)から導入されています。

燃油サーチャージの決定方法

航空会社の燃油サーチャージ額については、原則的に航空会社が検討して政府に申請しています。国際便の場合は二ヶ国をつなぐ航空会社間で調整されており、その指針になるのはアジアの場合、シンガポールにおけるケロシンタイプジェット燃料のスポット価格だと言われています。なお、海運の場合は紙パルプ価格、陸運の場合は軽油相場などが、燃油サーチャージを決定する目安になっています。

燃油サーチャージがゼロになることも

日本を代表する航空会社、ANA及びJALでは、シンガポールで取引されるケロシンタイプジェット燃料取引相場を参考に、過去2ヵ月分の平均が1バレル(158.987リットル)あたり60ドルを下回った場合、燃油サーチャージを請求しないと定めています。つまり、原油の相場が燃油サーチャージを左右するだけでなく、ドルの相場によっても左右されるという訳です。